買い一巡後は膠着も39000円水準での底堅い値動きに【クロージング】
2025年2月6日 16:33
*16:33JST 買い一巡後は膠着も39000円水準での底堅い値動きに【クロージング】
6日の日経平均は3日続伸。235.05円高の39066.53円（出来高概算21億7000万株）で取引を終えた。米国株高を背景に買いが先行して始まり、前場中盤には39190.13円まで上昇した。ただ、田村直樹日銀審議委員が講演で、「2025年度後半に1％まで利上げをしておくことが必要だ」と述べたことから、円相場が一時1ドル＝151円80銭近辺まで円高が進んだことが重荷となり、前場終盤にかけて上げ幅を縮めた。その後は様子見ムードが強まるなか、39000円を挟んでのもみ合いが続いた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1200に迫り、全体の7割超を占めた。セクター別では、空運、その他製品、証券商品先物、ガラス土石、精密機器など27業種が上昇。一方、輸送用機器、銀行、卸売、情報通信など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0998300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9983＞</a>、東エレク<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0803500?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜8035＞</a>、バンナムHD<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0783200?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜7832＞</a>、コナミG<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0976600?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9766＞</a>、アドバンテス<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0685700?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6857＞</a>が堅調だった半面、KDDI<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0943300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9433＞</a>、ダイキン<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0636700?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6367＞</a>、富士フイルム<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0490100?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4901＞</a>、キッコーマン<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0280100?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜2801＞</a>、ホンダ<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0726700?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜7267＞</a>が軟調だった。
前日の米国市場は、ISM非製造業景況指数の弱い結果を受けて、早期利下げ観測が高まり、長期金利が低下したことが支援材料となり、主要株価指数は上昇。東京市場もハイテク株などを中心に買われたほか、先物買いも加わり、日経平均の上げ幅は一時350円を超えた。その後は、田村日銀審議委員の発言を受けた円高が重荷となったが、売り仕掛けてくる流れにはならず、全体としては底堅い相場展開だった。
東京市場は先週のディープシークショック、今週の米国による追加関税による波乱展開をこなし、落ち着きと取り戻してきている。日経平均は足元、200日移動平均線が下値支持線となっており、この水準を維持できるかが当面の注目ポイントとみられる。一方、日米首脳会談の内容を見極めたいと考えており、波乱なく通過するのか確認したいところ。また、米国では、6日に最新週の新規失業保険申請件数が発表されるほか、7日には雇用統計の発表を控えている。米国の労働市場の緩やかな軟化が示され、景気の堅調さを確認する形につながるかがポイントになりそうだ。《CS》