【株式市場】米消費者物価による円高懸念あり日経平均は続落だが終盤は持ち直す
2018年2月14日 15:45
◆日経平均の前引けは2万1154円17銭(90円51銭安)、TOPIXは1702.72ポイント(14.06ポイント安)、出来高概算(東証1部)は18億4229万株
14日後場の東京株式市場は、今夜判明する米国の1月の消費者物価指数によっては利上げピッチが早まるため円高が進みかねないとの見方があり、株価指数の先物が重いとされ、日経平均は一段安となり、13時過ぎに294円53銭安(2万950円15銭)まで下押した。ただ、ディフェンシブ銘柄の一角が強く、サッポロホールディングス<2501>(東1)は朝から小高いまま後場一段とジリ高。日経平均は14時15分頃に一時60円高ほど堅調に転じる場面があった。結局大引けは3日続落となった。東証2部指数、マザーズ指数、日経JASDAQ平均も安い。
後場は、キッコーマン<2801>(東1)や日本航空<9201>(東1)が先の四半期業績への評価再燃とされてジリ高基調となり、求人サイトなどのアトラエ<6194>(東マ)はアドバンテッジリスクマネジメント<8769>(東1)との提携などが好感されて高い。共同ピーアール<2436>(JQS)は13日発表の決算と今期見通しが注目とされて高い。
東証1部の出来高概算は18億4229万株(前引けは8億3138万株)、売買代金は3兆4450億円(同1兆5162億円)。1部上場2065銘柄のうち、値上がり銘柄数は432(同(468)銘柄、値下がり銘柄数は1581(同1537)銘柄。
また、東証33業種別指数は7業種(前引けは3業種)が値上がりし、値上がりした業種は、空運、石油・石炭、医薬品、鉱業、食料品、小売り、繊維製品、だった。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)