【株式市場】売買停止となった中国株の明日が読めず日経平均など大幅続落
2016年1月7日 15:54
◆日経平均の終値は1万7767円34銭(423円98銭安)、TOPIXは1457.94ポイント(30.90ポイント安)、出来高概算(東証1部)は23億7486万株
7日後場の東京株式市場は、中国株の下げが再燃して11時過ぎにサーキットブレーカー(売買一時停止措置)が再び発動されたことなどから円高が進み、自動車株などの一段ジリ安とともに日経平均も一段安となり、大引けにかけて423円98銭安(1万7767円34銭)まで下げてそのまま安値引けとなった。主な株価指数はJASDAQ-TOP20指数を除きすべて安い。
12月に東証1部に移籍したピエトロ<2818>(東1)や昨日四半期決算を発表したわらべや日洋<2918>(東1)などの内需関連株が高く、手詰まり相場ならバイオ株ということでグリーンペプタイド<4594>(東マ)は共同研究成果発表などが好感されてストップ高。メディア工房<3815>(東1)は「LINE」が上場を目指す思惑などが言われてストップ高。テーオー小笠原<9812>(東マ)は本社函館で北海道新幹線に期待とストップ高。ビーマップ<4316>(JQG)は需給相場の様相を強めて4日連続ストップ高。
東証1部の出来高概算は23億7486万株(前引けは12億1240万株)、売買代金は2兆8338億円(同1兆4136億円)。1部上場1935銘柄のうち、値上がり銘柄数は239(同229)銘柄、値下がり銘柄数は1647(同1645)銘柄。
また、東証33業種別指数で値上がりした業種は「電力・ガス」1業種のみ(前引けは全33業種が値下がり)。値下がり率の小さい業種をみると、医薬品、食料品、空運、サービス、その他製品、小売り、陸運、建設、情報・通信、などとなった。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)