【木村隆のマーケット＆銘柄観察】キリン堂は未病対策の徹底などにより他社との差別化を図る
2014年4月2日 12:48
キリン堂＜２６６０＞（東１）が３月３１に発表した決算は、前２０１４年２月期については、売上げ１０３０億５５００万円（前々期比１．３％増）、経常利益２２億８２００万円（同１．８％増）と、やや停滞感の強い数字となった。
しかし、今２０１５年２月期は売上げ１０７８億円（前期比４．６％増）、経常利益２６億３０００万円（同１５．２％増）の好調な見通しが明らかになり、株価も今期の予想に反応、見直し買いが流入しつつある。
同社は、大阪を地盤にドラッグストアチェーンを展開している。今年の８月１８日付で株式移転により。純粋持株会社「株式会社キリン堂ホールディングス」を設立し、持株会社体制に移行する予定だ。グループ各社の採算性と事業責任を明確化し、競争力・収益力の強化を図るとともに、機動的かつ柔軟な経営判断ができる体制となる。
その上で、既存店の活性化（「新ポイントカード」稼動を起点とした客数増加による既存店の増収、コストコントロール、ＰＢ商品の育成と開発）を推し進めるほか、調剤事業拡大に向けた基盤づくりに努める方針。
同社は顧客第一主義と、健康から病気に向かっている状態を示す未病対策の徹底により、「地域コミュニティの中核となるドラッグストアチェーン」を確立することで、他社との差別化を図っている。
既存店の強化とともに、独自のプライベートブランド商品の売上比率を増やしていく。また、店舗作業の棚卸や作業割当の見直しなど業務システムの構築も行い、２０１６年２月期に売上げ１１７６億６３００万円（前期１０３０億５５００万円）、経常利益３９億１０００万円（同２２億８２００万円）を目指す中期経営計画を推進している。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）
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