【株式市場】米雇用統計やオリンピック開催地の決定を控え様子見の中で材料株は活況
2013年9月6日 15:58
６日後場の東京株式市場は、米国の雇用統計を気にする様子となり、日経平均はもみ合い水準を一段軟化させて小動き。円相場が朝方の１ドル１００円台から９９円台の円高基調のまま停滞したため、自動車株は新車を発表したホンダ <7267> を除いて軟調。またオリンピック関連株は開催地決定を日本時間８日早朝に控え、大成建設 <1801> や三井不動産 <8801> などは週末特有の様子見。
中で、ＮＴＴドコモ <9437> はアイフォーンの取り扱いに踏み切ると伝えられて値を保ち堅調、ドコモと密接なモルフォ <3653> （東マ）は所属市場の値上がり率トップ。リバーエレテック <6666> （ＪＱＳ）はスマートフォンの形態が腕時計型などに小型化・多様化することに期待とされてストップ高。
東証１部の出来高概算は２２億３７８９万株、売買代金は１兆７０９２億円。１部上場１７５３銘柄のうち、値上がり銘柄数は４５９（前引けは２９７）銘柄、値下がり銘柄数は１１５９（前引けは１３２６）銘柄。
また、東証３３業種別指数は３業種（前引けは鉄鋼１業種のみ）が値上がりし、鉄鋼、海運、鉱業が高い。一方、値下がり率上位は不動産、水産・農林、その他金融、証券・商品先物、などだった。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）
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