【株式市場】米ＦＲＢ議長の講演やＳＱ算出など気にし一進一退
2011年9月8日 16:06
■売買代金１兆円割り「閑散に売りなし」注目
８日後場の東京株式市場は、全体にダレ模様。米国８日のＦＲＢ議長講演、マルセイユ９日のＧ７（７カ国財務相会合）を控えて為替動向に不透明感が漂ったほか、明日の東京市場では３カ月に１度の先物・オプション同時ＳＱ（最終清算値）算出があることも手控え要因になった。「節電エコポイント制度」に期待した材料株もヤマダ電機 <9831> が軟化するなど息切れ気味。東証１部の値上がり銘柄数は９５９銘柄（約５８％）だった。
日経平均は小幅続伸。前場は８８７６円４９銭（１１３円０８銭高）まで上げたものの、後場は一時約５円安と水面下に潜る場面をみせながら一進一退となり、大引けは８７９３円１２銭（２９円７１銭高）。
東証１部の出来高概算は少なめで、１４億６２６８万株、売買代金は１兆円に届かず９６４５億円。１部上場１６６７銘柄のうち、値上がり銘柄数は９５９（前引けは９７８）銘柄、値下がり銘柄数は５１２（前引けは４５０）銘柄。
もっとも、売買代金が１兆円に届かなかった日の翌日の日経平均は高いことが多く、「閑散に売りなし」が注目されている。
また、東証３３業種別指数は２４業種（前引けは３０業種）が値上がりし、値上がり率上位の業種は、鉱業、ゴム製品、鉄鋼、精密機器、金属製品、その他製品、水産・農林、医薬品、食料品、小売り、陸運、など。
一方、値下がり業種は、証券・商品先物、保険、機械、パルプ・紙、電気機器、非鉄金属、ガラス・土石、などだった。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）
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