D-Link、IP66対応のフルHDネットワークカメラ『DCS-4802E』と『DCS-4703E』2機種を1月19日より販売開始

プレスリリース発表元企業:ディーリンクジャパン株式会社

配信日時: 2018-01-19 10:00:00

DCS-4802E/DCS-4703E

ディーリンクジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:廖 晋新(マーティ・リャオ)、以下: D-Link)は、防塵防水規格IP66に対応デイ&ナイト機能を搭載したフルHDネットワークカメラ『DCS-4802E』と『DCS-4703E』の2機種を、パートナー各社を通じ2018年1月19日より販売を開始いたします。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/147603/LL_img_147603_1.png
DCS-4802E/DCS-4703E

『DCS-4802E』と『DCS-4703E』は、小中規模の店舗や倉庫、駐車場や学校などでの利用に最適な、防塵防水規格IP66に対応した屋外設置可能なネットワークカメラです。『DCS-4802E』は天井取付けに最適な固定ドーム型、『DCS-4703E』は壁面取付けに最適なコンパクトなミニバレット型と、設置場所に応じて製品を選択いただくことが可能です。

また、『DCS-4802E』はフルHD 2メガピクセルCMOSセンサ搭載、『DCS-4703E』はフルHD 3メガピクセルCMOSセンサ搭載の10倍デジタルズームに対応しており、デイ&ナイトモード機能を搭載しています。
デイモード動作時であれば、逆光による画像の黒つぶれや白とびなどが発生した場合でも、ワイドダイナミックレンジ(WDR)機能で自動補正が可能です。ナイトモード動作時であれば、本体内蔵のIR LEDにより最低照度0ルクスでも約20mまでの撮影が可能であり、更に暗所撮影で発生するノイズを自動で軽減してくれる3Dデジタルノイズリダクション機能を搭載しているため、より鮮明な撮影を行うことが可能です。
また、監視用途として必須機能となる動体検知機能を搭載しており、検知前後を録画するビデオクリップやスナップショットをFTPサーバやeメールアドレスで送ることはもちろん、監視エリア指定や検知感度調整、また撮影エリアにプライバシー設定が可能なプライバシーマスク機能など、設置環境に応じたきめ細かな監視設定を行うことが可能です。

更に『DCS-4802E』のみの機能として、物理的にカメラを動かさないデジタルパン&チルト機能に対応しています。
物理的なカメラの挙動や動作音がないため、カメラ設置環境での被写体が感じがちな圧迫感を低減可能です。

『DCS-4802E』と『DCS-4703E』を小中規模でご利用の場合は、対応するネットワークビデオレコーダ『DNR-312L』により同時9台まで録画が可能です。また、ONVIF(*1)に準拠しているため、同規格に基づいたネットワークカメラシステムの構築を行っていただくことが可能です。

(*1) オープンネットワークビデオインターフェース・フォーラムの略で異なるメーカーの製品間で互換性を確保するための標準規格


【販売開始製品・価格】
製品名 : DCS-4802E
品番 : DCS-4802E/A2
標準価格: 27,800円(税別)
製品概要: フルHD IP66対応ドーム型ネットワークカメラ
10/100BASE-TX(PoE受電ポート)×1
製品URL : http://www.dlink-jp.com/product/dcs-4802e

製品名 : DCS-4703E
品番 : DCS-4703E/A1
標準価格: 29,800円(税別)
製品概要: フルHD IP66対応Mini-Bullet型ネットワークカメラ
10/100BASE-TX(PoE受電ポート)×1
製品URL : http://www.dlink-jp.com/product/dcs-4703e


【D-Link社について】
世界66国、189拠点を有する世界的なネットワーク機器メーカーD-Linkは、1986年創業から31年の歴史を持ち、エントリーレベルからハイエンドまでのスイッチ、無線LAN製品群、メディアコンバーター、IP カメラ、ネットワークセキュリティ等、ネットワーキングの全分野を網羅したネットワーク機器を、企画・製造・販売しております。
D-Linkは『Building Networks for People』の理念の元、お客様と社会全体にネットワーク機器を通して貢献できる製品作りをグループ全体で行い、約600の製品を年間3,000万台以上世界各国に向けて出荷しています。日本では約10年間OEM事業を中心に展開した後、2005年7月にD-Linkブランド製品の販売を目的とした日本現地法人を設立し、D-Link製品の国内への浸透を図っています。


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