国内初、IASのパブリッシャー向け最適化ソリューションをオールアバウトが正式導入

プレスリリース発表元企業:Integral Ad Science Japan 株式会社

配信日時: 2017-08-17 10:00:00



健全なデジタル広告配信環境を顧客に提供できるよう支援

デジタルメディアの品質評価・広告検証事業の世界的リーディングカンパニーであるインテグラル・アド・サイエンス・ジャパン株式会社(日本オフィス:東京都品川区、代表取締役社長:藤中 太郎、以下IAS)は、同社のパブリッシャー向け最適化ソリューションを、株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡 哲也、以下オールアバウト)が自社で販売・配信する記事型ネイティブ広告に正式導入したと発表しました。これは、ビューアビリティ、ブランドセーフティ、IVT(Invalid Traffic:無効トラフィック)を最適化する業界初のパブリッシャー向けソリューションです。オールアバウトは、IASのソリューションを正式に導入した国内初のメディアとなります。

広告エコシステムに透明性が求められるなか、パブリッシャーは広告主の期待に応えるため、より高品質の広告在庫を提供しなければならない状況に直面しています。オールアバウトにおいても、自社の記事型ネイティブ広告における透明性、安全性の担保を媒体社としての至上命題と捉え、健全な広告配信環境の提供を目指していました。IASのソリューションはこうした要件に応える唯一の方法であり、オールアバウトは同社の記事型ネイティブ広告へ誘導するインフィード広告枠に同ソリューションを導入することを決定しました。オールアバウトはこれを活用して記事型ネイティブ広告についての不正インプレッションへの対策、ブランドセーフティへの取り組み、ビューアブルインプレッションの計測を実現し、広告主の課題解決と広告効果向上を図ります。

IASでは、インターネット広告のビューアビリティ(閲覧実績)や広告掲載面を評価し、一貫してその透明性の強化と健全性の確保を訴求するソリューションを提供しています。IASの代表取締役社長 藤中 太郎は次のように述べています。「このたびのオールアバウト様のパブリッシャー向け最適化ソリューションの導入に大変興奮しています。オールアバウト様はこれまでも広告配信面の品質向上に積極的に取り組んで来られました。我々のソリューション導入をきっかけに、より高い品質と安心をインターネットユーザーそして広告主に提供するお手伝いができれば光栄です。IASは、広告主が自社のデジタル広告の効果を最大化するとともに、パブリッシャーがより優れた広告効果を広告主に提供できるよう双方を支援することで、広告エコシステムおよび業界全体の透明性と健全性の向上を目指します」

IASでは今回のオールアバウトへの導入を皮切りに、同ソリューションの国内大手メディアへの訴求を加速していきます。そして広告主やテクノロジーベンダーおよびネット調査会社等と連携した日本のデジタル広告環境の検証・改善・分析施策のさらなる推進を図ります。

■IAS(インテグラル・アド・サイエンス)について
IASは、ベリフィケーション(効果計測・検証)、オプティマイゼーション(最適化)、アナリティクス(分析)ソリューションの提供を通じて広告業界のパワーを高め、場所やデバイスを問わず消費者への広告効果を最大化させるグローバルテクノロジー&データ企業です。すべてのインプレッションを計測・評価することで、広告機会を効率化かつ最適化し、デジタル広告の効果を向上させるとともに、消費者行動に対する広告効果の分析力を高めて企業やブランド、広告代理店、パブリッシャー、テクノロジー企業が直面する喫緊の問題を解決します。データサイエンスおよびデータ工学をベースとするIASはニューヨークに本社を構え、世界12カ国に事業拠点を擁しています。これまでInc.500社にランク入りしたほか、Crainの「Fast 50(急成長企業50社)」、フォーブズ誌の「America’s Most Promising Companies(米国で最も有望なスタートアップ企業)」、I-COMの「Smart Data Marketing Technology Company(スマートなデータマーケティングテクノロジー企業)」に選定されるなど、その成長性とイノベーションが高く評価されています。詳細は https://integralads.com/ をご覧ください。

お問合せ:
IAS広報
TEL: 03-4540-1539
Email: jpinfo@integralads.com

または
広報代行 株式会社プラップジャパン
TEL: 03-4570-3191
Email: ias_pr@ml.prap.co.jp


プレスリリース情報提供元:Digital PR Platform