TeamViewer意識調査

ビジネスパーソンの93％が在宅勤務の選択肢を持つことを希望

最も多かった理由は「病気のとき」（61％）　在宅勤務で仕事と生活のバランスを改善したいと考える人も増加


リモートコントロール・ソリューションとオンラインミーティングソフトウェアのスペシャリストであるTeamViewer GmbH（本社：ドイツ）は本日、コンピューター・デバイスの利用状況および在宅勤務とリモートアクセスへのニーズに関する意識調査の結果を発表しました。日本全国の20代から50代のビジネスパーソン男女515人を対象に行なったこの調査で、コンピューター・デバイスとリモートアクセスが日本のビジネスパーソンの間でどの程度普及しているのか、さらにテクノロジーが生活にどの程度の影響をもたらしているかが明らかになりました。


◇調査結果サマリー

1.　コンピューター・デバイスの所有台数とインターネット接続時間は現在も増加

コンピューター・デバイスの利用状況について尋ねたところ、全体の約3割（28.7％）が、「1年前と比べてコンピューター・デバイスの所有台数が増加した」と回答しました。さらに、23.5％が「1年前と比べて携帯端末からのインターネット接続時間が増えた」と回答しました。


2.　回答者の大多数（93.4％）が在宅勤務を選択肢に持ちたいと回答

在宅勤務を選択肢に持ちたいかを尋ねたところ、在宅勤務を望む理由として最も多かったのは「病気で長期療養が必要なとき」（60.6％）で、「仕事と生活のバランスを改善したいと考えるとき」と回答した人も50.7％にのぼりました。昨年TeamViewerが行なった同様の調査では「病気で長期療養が必要なとき」（57.7％）、「仕事と生活のバランスを改善したいと考えるとき」（48.7％）という結果が得られており、昨年と比べても在宅勤務へのニーズは増加していることが明らかになりました。


3.　オフィスワーカーはリモートアクセスの利点に気づいており、リモートアクセスが休暇中などの特定の状況下で生産性を維持するのに役立つことを認識

オフィスのパソコンにリモートアクセスを行いたいかを尋ねたところ、71.5％の回答者が職場のパソコンへのリモートアクセス権を持ちたいと回答しました。また、どのような状況の時にリモートアクセスを行いたいかについては、「病気のときに在宅勤務が必要となる場合」と回答した人が39.2％で最も多く、以下、「休暇中にEメールをチェックしたい場合」が33.2％、「出張中に書類にアクセスする必要が出てきた場合」が29.1％となりました。


■TeamViewerについて
ドイツに本社を置くTeamViewer GmbHは2005年の設立以来、高性能かつ高品質なオンラインコミュニケーション、コラボレーションおよびリモートコントロールITシステムの開発・販売を行っております。TeamViewerは日本語を含む30以上の言語に対応し、世界中で2億人以上に利用されているリモートコントロールとオンライン会議のソフトウェアです。リモートモニタリングとIT資産管理向けソリューションであるITbrainも製品ラインナップに取り揃えています。詳細に関しては、www.teamviewer.comを覧ください。
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