地震・津波対策商品「防災・救命シェルター HIKARi」が驚異の耐荷重強度22.4トンを計上!

プレスリリース発表元企業:株式会社 光レジン工業

 株式会社光レジン工業(本社:東京都日野市)は、当社が開発したFRP製防災・救命シェルター「HIKARi」の耐荷重強度テストを千葉県習志野市の研究施設にて2013年8月20日に行いました。テスト結果において、厚さ1cmの薄型構造による軽量・低コストを両立させた上で、耐荷重強度22.4トンという、驚異的な数値を計上した事をお知らせ致します。
「防災・救命シェルター HIKARi」 http://www.shelter-hikari.com/

<「防災・救命シェルター HIKARi」について>
 シェルター「HIKARi」は、L-RTM工法という特殊な成型技術による厚さ1cm(※1)のFRP(繊維強化プラスチック)で製造された直径120cmの小さな球形構造体です。開閉可能な密閉空間を持ち、内部に避難した方の人命を守る事を目的として開発された製品です。
 薄い殻の様なイメージの球形シェルターでは有りますが、圧縮強度テストの結果は22.4トン(※2)という、耐荷重強度を計上いたしました。

(※1)厚さ1センチってどのくらい?…
一般的な木製のまな板の厚みは3~3.3cmです。白いプラスチック樹脂製の薄いタイプのモノは1.5~2.0cmです。
(※2)22.4トンってどのくらい?…
クルマで言うと、5ナンバークラスの乗用車で約20台です。動物で言うと、アフリカゾウ(7.0トン)、サイ(2.3トン)、ゾウアザラシ(オス)(2.0トン)、カバ(1.8トン)、キリン(1.2トン)、バッファロー(1.0トン)合計で15.3トンです。

<開発目的>
 先の大震災に於いては、死者15,861人、行方不明者2,939人という甚大な被害が発生しました。これらの被害は岩手県・宮城県・福島県の3県の太平洋沿岸部に集中しており、更には、犠牲者の死因の92.5%が津波による溺死(水中での圧死も含まれると推定)であった事も解っています。
 震災後に判明した様々なデータは、二つの教訓を示唆しています。
 一つは、被災地のハードウェア(道路・防波堤等の社会資本や、家屋等の個人資産)を、事前に採用されていた対策とは別の、何らかの方法で守る手段が、皆無であったという事。
 二つ目は、「命を守る対策」だけに絞り、津波が想定される沿岸地域に、「防災・救命設備」が導入されていれば、犠牲者の9割を救う事が出来たのであるという事。
 尊い犠牲によって得られたこれら二つの教訓を決して無駄にしない様、今後発生が想定されている、「南海トラフ大地震群」への対策の切り札として開発したのが、「防災・救命シェルター HIKARi」です。

<高い強度と軽量ボディ、そして低コスト>
 当商品は、一般家庭も含めた普及を念頭に入れておかなければならない為、高強度である事に加え、軽量(幾ら強靭でも、木造家屋で床が抜ける様な重さであってはならない)かつ安価(4人家族の場合、一人あたりの救命対策費が¥125,000-)である事を前提として開発されました。「必要にして充分な強度と、女性二人で持ち上げられる軽さ、そして、安価な導入コスト」という、三つの課題をクリア致しました。

<販売価格・タイプ詳細>
http://www.shelter-hikari.com/%E4%BE%A1%E6%A0%BC-%E6%96%99%E9%87%91%E3%81%AE%E3%81%94%E6%A1%88%E5%86%85/

<Made in Japanの威信を賭けて>
 当商品は部材も含め純国産品です。FRP業界に於いて、永年、製造技術に関する技術指導に携わって参りました当社が、この国難を克服する為、培って来たFRP成型技術の粋を結集して開発致しました。
 当商品の他、マシンガンで撃たれても内部の安全を守れる、紛争地域向けの「防弾・防爆風仕様」(実用新案登録済、特許申請中)や、簡易核防護機能付き仕様(同)もございます。又、この商品の強度アップのカスタマイズの御要望(要実費)など、ワンストップで対応出来ます。お気軽に御相談下さい。

<このリリースに関するお問い合わせ先>
株式会社 光レジン工業 シェルター事業部
〒243-0206 神奈川県厚木市下川入649
TEL:046-245-3721
FAX:046-245-5120
e-mail: info@shelter-hikari.com
URL: http://www.shelter-hikari.com/%E3%81%8A%E5%95%8F%E3%81%84%E5%90%88%E3%82%8F%E3%81%9B/
Twitter: https://twitter.com/shelterhikari/

PR Newsリリース詳細ページ
提供元:PR News

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