「シニアの横柄」が誰でも起こる老化現象ならば、会社で考えなければならないこと

2017年5月30日 11:58

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 これは、決してシニアを悪くいうつもりではなく、幅広い年齢層の人がお互いハッピーに働くためには、必要かもしれないと思ったことです。
 ある会社のマネージャーですが、配下にいる50代半ばの契約社員の男性に手を焼いています。
 この契約社員が担当している業務は、比較的定型的でルーチンなものなので、よほどのトラブルでもない限りはただ進み具合だけをチェックしておけばよく、マネージャーとしての日常的な指示はいりません。

 問題なのは、月次の報告資料や申請書、精算書のたぐいの事務的な書類など、会社所定の事務処理をなかなかやらないのだそうです。「こんなものは不要だ」「面倒だ」「別に精算してくれなくてかまわない」など、ああだこうだと理屈を言ってきます。
 「こんな人は放っておけばよい」という考え方もありますが、会社のルールとしてはそう簡単に割り切ることもできません。最終的には何とか書類を書かせて終わりますが、翌月にもまた同じことを繰り返します。

 毎月のよけいなやり取りでマネージャーは憂鬱な気分になり、「そもそもなぜこの程度のことを嫌がるのかの理由がわからない」と言っています。私もそう思います。

 こういう行動の理由を考えてみると、もしかするとこういう態度を取ることでマネージャーにかまってほしいのかもしれませんし、年とともに事務処理がおっくうになってきて、本音でやりたくないと抵抗しているのかもしれません。

 「シニアの横柄」というのは、老化現象の一つとして、「理性が欠如していく」という脳そのものの問題もあるようで、年齢とともに理性をつかさどる前頭葉の機能、感情を制御する機能が落ちていき、それまでは脳の機能で抑えていた、性格的にわがままな部分が表に出てきてしまうということもあると聞きます。

 少し前の新聞記事に、「シニア層の横柄な態度に憤り」というものがあり、そこでは深夜の居酒屋でシニアのグループがグラスを割ってしまい、破片を拾っていると客の女性から「早くふいてちょうだい」と居丈高にせかされ、謝罪の言葉はまったくなかったという話がありました。
 鉄道で暴れたり、店員に切れて暴言を吐いたり、ちょっとしたことも待てないといったシニア層の行動は、確かによく目にします。私自身も気をつけなければと常に思っていますが、年とともにこうなってしまうのだろうかと不安にも思います。

 ただ、こういうことはみんなに起こることで、これからもまだまだ高齢化が進み、生涯現役のようなシニア層が増えてくると考えると、この人たちとも何とか付き合っていかなければなりません。それは会社の中でも同じことです。

 何か良い対応の仕方がないかと、いろいろ調べてみましたが、「根気よく相手の求めていることをやっていくしかない」などとありました。無用に感情を刺激せず、根気よくコミュニケーションをとっていくということのようです。確かにそれが一番なのかもしれません。

 ただ、会社においては、そこまで手をかける時間の余裕はありません。納得せずに怒りを持っていたとしても、なるべきことはやってもらわなければなりません。
 そんな中で私が最近感じているのは、ことシニアに対しては、今までよりも「性悪説」の発想を強めた仕組みづくりをしていかなければならないのではないかということです。
 あくまで組織のルールとして、本人が納得したかどうかにかかわらず、決められたことはやってもらうということで、マネージャーが「そもそも論」を吹きかけられることも、納得するまで説明する必要もなくなります。実際にこういうスタンスを取る企業も出始めています。

 「性悪説」を取らずに済むならそれに越したことはありませんが、「シニアの横柄」が誰にでも起こりうる、老化に伴う必然ならば、それに見合った対応は考えていかなければなりません。
 「シニア活用」が言われる企業においては、特にそうだと思います。

※この記事は「会社と社員を円満につなげる人事の話」からの転載となります。元記事はこちら

著者プロフィール

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫(おがさわら・たかお) ユニティ・サポート代表

ユニティ・サポート 代表・人事コンサルタント・経営士
BIP株式会社 取締役

IT企業にて開発SE・リーダー職を務めた後、同社内で新卒及び中途の採用活動、数次にわたる人事制度構築と運用、各種社内研修の企画と実施、その他人事関連業務全般、人事マネージャー職に従事する。2度のM&Aを経験し、人事部門責任者として人事関連制度や組織関連の統合実務と折衝を担当。2007年2月に「ユニティ・サポート」を設立し、同代表。

以降、人事コンサルタントとして、中堅・中小企業(数十名~1000名規模程度まで)を中心に、豊富な人事実務経験、管理者経験を元に、組織特性を見据えた人事制度策定、採用活動支援、人材開発施策、人事戦略作りやCHO(最高人事責任者)業務の支援など、人事や組織の課題解決・改善に向けたコンサルティングを様々な企業に対して実施中。パートナー、サポーターとして、クライアントと協働することを信条とする。

会社URL http://www.unity-support.com/index.html

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