小学5、6年生の携帯所有率は約4割　料金は1000円未満が6割＝MMD総研

　MMD研究所は21日、小学生の子どもがいる20～40代の母親642人を対象に行った「小学生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。小学校高学年の携帯電話端末所有率は約4割、小学生の携帯電話利用料金は平均額1,419円、約3割が格安スマホ（格安SIM）への乗り換えを検討中などの結果がわかった。

　子どもがいる20～40歳の母親（N=642）に、それぞれの子どもに携帯電話端末を持たせているかを聞いたところ、小学1年生の11.2%、小学2年生の19.1%、小学3年生の28.7%、小学4年生の33.6%、小学5年生の41.4%、小学6年生の41.0%が携帯電話端末を所有していることが分かった。

　利用料金に関しては、携帯電話端末を所有する小学生（N=236）の母親に、それぞれの子どもの月々の携帯電話利用料金について聞いたところ、「1000円未満」が最も多く60.6%、次いで「1000円以上2000円未満」が18.2%、「2000円以上3000円未満」が8.5%、平均で1,419円となった。

　携帯電話端末を持たせていないが、持たせる予定の小学生の子ども（N=95）がいる母親を対象に、月々支払っても良いと思う金額を聞いたところ、「1000円未満」が最も多く38.9%、次いで「1000円以上2000円未満」が26.3%、「2000円以上3000円未満」が22.1%となり、平均で1,679円となった。実際の利用実態と非利用者の意識の間で差が見られた。また、格安スマホへの乗り換えに関しては、26.7%の人が「検討している/するつもりである」と回答した。

　携帯電話端末を持たせている、あるいは持たせていないが、持たせる予定の子どもがいる母親（N=291）に携帯電話端末の各機能の必要性について「非常に必要」「必要」「やや必要」「やや不要」「不要」の5段階で聞いたところ、「非常に必要」との回答が最も多くなったのは「通話」で62.9%、次いで「防犯」と「GPS」が50.5%となった。全体として、連絡手段と防犯機能の必要性を感じている傾向が見られた。

　今回の調査概要は以下の通りとなる。
「小学生の携帯電話に関する調査」
・　調査期間:2015年8月6日～2015年8月7日（2日間）
・　有効回答:642人
・　調査方法:インターネット調査
・　調査対象:小学生の子どもがいる20～40代の母親
（記事：町田光・記事一覧を見る）