東急、アクリーティブ、ダイセルなど／本日の注目個別銘柄

<7751> キヤノン 4524 +33.5売り先行後は切り返す。1-3月期営業利益は前年同期比15％減の700億円程度になったもようとの観測報道が伝わっている。デジカメの販売不振や対ユーロでの円高進行などがマイナス要因に。一方、ユーロ円の前提を円高方向に見直すが、通期予想は据置の公算とされている。1-3月期は市場コンセンサスを100億円程度下回る水準であるが、通期予想の下振れ懸念も強かったなか、当面の下方修正懸念が後退する格好にもなり、売り一巡後は下げ渋る展開に。

<6506> 安川電機 1674 -42売り優勢。前日に15.3期の決算発表を行っている。実績営業利益は315億円で前期比23％増益、今期は365億円で同16％増益の見通しとなっている。実績値は従来計画どおりの水準だが、市場コンセンサスは10億円程度下回っているもよう。今期見通しは市場予想の範囲内だが、中期計画での目標値は35億円ショートする格好に。また、今回の決算発表では、株主還元策の拡充に関心が向かうと見られる中、配当据置予想などもややネガティブに捉えられる。

<6924> 岩崎電気 260 +24急伸。ＧＥが同社と組んで、競技場向けのＬＥＤ照明事業で日本に参入すると報じられている。ＧＥが照明の製造・販売を手掛け、同社は施工と管理を担うようだ。東京五輪の開催に向けて、競技施設でもＬＥＤの採用が加速する見通しとなっており、ＧＥの販売力などを生かしての今後の展開に期待感が高まる方向となっているもよう。

<9005> 東急 819 +46買い優勢。バークレイズでは投資判断を「アンダーウェイト」から「オーバーウェイト」に一気に2段階格上げしている。目標株価も680円から870円に引き上げへ。目先の収益が大きく伸びないとの懸念は概ね織り込まれたこと、不動産賃貸事業の投資循環型事業モデルが想定以上に業績貢献すること、自社株買い実施の可能性がキャッシュフローのみならずバランスシート動向にまで拡大したことなどを評価としているようだ。

<8253> クレディセゾン 2295 +112強い動き。クレディ・スイス(CS)が投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価を2670円に引き上げていることが買い材料視されている。リボ払い増加、新システムの減価償却負担軽減、利息返還費用減少などで16.3期は増益を予想、15.3期を底に利益は回復を予想おしている。新システムに関しては、減価償却負担のみが注目されているが、システム稼動後にはセブン&アイ<3382>など既存提携先との連携が進む可能性と指摘。また、アトリウムは17.3期からの利益寄与を予想とも。

<8423> アクリーティブ 490 +72上昇率2位。ネクサスと「医療・介護事業者向けファイナンスサービス」提供に関する協業を発表している。両社の強みを活かして、今後の市場成長が期待される医療・介護業界向けに新サービスを展開していく。新規顧客の開拓が進むと期待され、業容の拡大につながっていくとの見方が先行する格好に。

<4922> コーセー 7480 +510上げ目立つ。前日に業績予想を上方修正、15.3期営業利益は従来予想の197億円から226億円に増額修正している。210億円レベルの市場コンセンサスも上回る内容に。これを受けて、モルガン・スタンレー（MS）では投資判断「バイ」継続で、目標株価を7800円から8400円に引き上げている。ブランド力に対する強い国内需要の継続、インバウンド効果の拡大が、引き続き力強い業績拡大を牽引すると見込んでおり、16.3期営業利益はコンセンサスの225億円レベルに対して252億円を予想しているようだ。

<4202> ダイセル 14871 +54しっかり。海外同業のセラニーズが17日に決算を発表、四半期としては過去最高のＥＰＳを達成しているもよう。つれて、株価は足元で急伸する展開になっている。原料安メリットの享受が好決算の背景とみられており、同社にも好決算への期待感などが高まる状況となっているようだ。原料価格の大幅下落ほど製品価格は下がっていないとの指摘もあるようだ。

<9831> ヤマダ電機 470 -16売り先行。前日に業績予想の下方修正を発表している。営業利益は従来予想の320億円から199億円に減額修正、下方修正懸念は強かったものの、市場予想は270億円程度であったため、想定以上の下方修正幅と捉えられているようだ。消費増税後の消費回復の遅れなどが背景。16.3期の回復期待は高く、出尽くし感も想定される状況ではあるが、価格競争激化など構造問題に対する懸念なども台頭する方向へ。

<6701> ＮＥＣ 390 +2小幅高。16.3期営業利益は1400億円前後になり、前期推定比1割強増える公算との観測報道が伝わっている。マイナンバー関連のシステム需要などが寄与、8年ぶりの高水準となるようだ。また、15.3期は13％増の1200億円強、従来予想を若干上回ったもようとも。実績、予想ともに市場予想をやや下回る水準だが、堅調な業績推移を映しての株主還元策拡充期待などは引き続き高いようだ。《FA》