丹青社、日新製鋼、日立造船など／本日の注目個別銘柄

<6460> セガサミーHD 1808 -175下げ目立つ。先週末に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業損益は従来予想80億円の赤字から30億円の黒字に上方修正、パチンコ機販売の上振れ、並びに、原価低減による利益率の向上などが背景に。ただ、第1四半期は93億円の黒字であったことから、上半期の大幅な上振れは想定線でもあり、短期的な出尽くし感にもつながる格好のようだ。また、もともと今期は下期偏重型の計画であったため、通期予想が据え置かれていることで評価も高まりにくくなっているもよう。

<7004> 日立造船 574 +64買い優勢。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も540円から730円に引き上げている。主力の環境・プラント事業の好調な受注、収益改善を牽引役として、来期営業利益は大幅増益の確度が高まったと判断しているもよう。また、微生物で窒素を分解する技術を生かし、中国の汚水処理市場に本格参入するとの報道なども、追加の支援材料につながっている。

<4829> 日本エンタープライズ 632 +100ストップ高。スマホ向けゲームアプリ市場に本格参入と発表している。傘下のHighLabが8月22日より、「ひっぱれ！ネコ Ping プラネット」の事前登録受付を開始している。今後の収益寄与への期待感が先行へ。内線無料通話アプリ開発を受けて直近で株価が急騰、足元で調整一巡感が強まってきていたタイミングでもあり、リバウンド狙いの動きが優勢に。

<5413> 日新製鋼 1051 -55売り先行。公募による自己株式の処分を発表、オーバーアロットメントによる売出126.5万株を含めて、売出株数は最大で970万株となる。これは発行済み株式数に占める比率約9％にあたるもようだ。財務基盤の強化が資金調達の主目的となる。短期的な需給懸念をネガティブ視する動きが先行する格好に。

<9743> 丹青社 786 +64買い優勢。先週末に業績予想の上方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の11.8億円から22.9億円に、通期では20億円から27億円に増額修正。年間配当金も10円から12円に引き上げへ。受注環境の改善に伴い採算を重視した受注活動などの施策が奏効している。第1四半期の段階で通期予想を上回る水準で業績上振れの可能性は高かったが、収益の高成長継続確認をあらためて好材料視する動きが先行へ。

<2593> 伊藤園 2415 -4さえない。5-7月期営業利益は約20億円、前年同期比約6割減少したもようとの観測報道が伝わっている。梅雨明けの遅れや天候不順などを背景に、飲料販売が苦戦する格好になったようだ。さらに、消費増税の影響による競争激化懸念なども高まったもよう。上半期予想は下方修正される公算が大きく、一転して減益転落の可能性があるともされている。サンプル数は少ないものの、第1四半期の市場予想は50億円程度であった。

<6131> 浜井産業 163 -14軟調。先週末に上半期業績予想の下方修正を発表している。営業利益は従来予想の3.9億円から3.3億円に減額修正へ。大口受注の出荷スケジュールがユーザーの要望によって後ろ倒しとなり、売上計上が下半期にずれ込んだことが背景となる。通期予想は据え置きとしているが、もともと高かった通期予想の上振れ期待は低下する方向にもなっているようだ。

<4100> 戸田工業 416 +316日続伸。昨年1月以来の400円台を回復している。特に新規の材料は観測されていないものの、足元での業績回復期待などがあらためて材料視されているともみられる。会社側では通期業績を未定としているが、現在の四季報予想では収支均衡となっている。一方、第1四半期営業損益は3.6億円の黒字で前年同期比4.8億円の改善、上振れ期待などは高まる状況にある。新四季報の発売も接近する中で、足元の好業績銘柄には思惑物色も向かう格好へ。山一電機<6941>なども強い動きが目立っている。

<6877> ＯＢＡＲＡ 3700 -260さえない。東海東京では投資判断を「１」から「４」に、一気に3段階格下げしている。目標株価は3700円としているもよう。溶接機器の受注悪化などを背景に、来9月期は営業減益が予想されるなか、ＰＥＲ水準の割安感は評価しきれないとしている。なお、前期業績は会社計画上振れ想定も想定線との判断。

<4770> 図研エルミック 1619 +300ストップ高比例配分。6日連続でのストップ高となる格好に。ルネサス<9995>と自動車用イーサネットＡＶＢ通信のミドルウェを共同開発と伝わって以降、連日の上値追いとなっていた。さらに本日は、ＦＡシステムと監視カメラを連携させる技術を開発と伝わり、一段の上値追い材料とされる形になっている。監視カメラで異常を感知した際に、生産設備を自動で停止するといった使い方が可能となり、とりわけ、異物混入対策を進める食品業界での需要の膨らみなど期待へ。《FA》